今回も、弔電 ネットで送る際の例文です。
『悲しい知らせに呆然としております。
お別れにも伺えず、残念でなりません。
心からご冥福をお祈りいたします。』
・・・死は大抵、突然やってくるものです。
その知らせに呆然としてしまったということを伝えるだけでもひとつのメッセージになるのです。
葬儀に参列できずに悔しいという思いも伝えており、シンプルながらストレートでいい弔電になっています。
『幼なじみの友との別れに接し、悲しみでいっぱいです。
たくさんの思い出をありがとう。
どうぞ安らかにお眠りください。』
・・・これは友人を亡くした場合の弔電です。
たくさんの思い出をありがとう、という部分が泣かせます。
弔電 ネットで送る際に、文章を考えなくてはなりません。
弔電は祝電などと違い、あまりくだけた文章にするのは不謹慎なので、昔から使われているような言い回しをした方がいいのです。
以下にその例文をあげていきます。
『ご子息様のご逝去の報に接し、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、心からご冥福をお祈りいたします。』
『ご令嬢様のご逝去の報に接し、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、心からご冥福をお祈りいたします。』
・・・これらは、知人の子どもが亡くなってしまった場合の弔電です。
とても一般的な文章になっています。
『お孫様のご逝去の報に接し、驚きを禁じえません。
お二人のご傷心を思うと、涙がこぼれます。心から哀悼の意を表します。』
・・・これは孫を亡くした知人への弔電です。
今回も、弔電 ネットの歴史について。
日独伊三国同盟締結と仏印進駐は、日米関係を更に悪化させました。
昭和15(1940)年末、アメリカからカソリックのメリノール会の牧師ビシヨップ・ウォルシュとファザー・ドラウトの2人が来日。
日本の政界・財界その他の有力な方面と接触して日米国交打開について打診し、間もなく帰国しました。
松岡外相は、海軍内の穏健派である海軍大将野村吉三郎を駐米大使に任命しました。
野村は「いかなる場合にも日米戦うべからず」を主義として、この意見を政府が了解したものとして就任し、昭和16年1月23日、陸軍省軍務局軍事課長岩畔大佐、大蔵省官吏井川忠雄らを随員として東京を出発しました。
渡米した野村大使は、ハル国務長官と会談をはじめます。
一方、前記のウォルシュとドラウトは、大使随行の岩畔、井川との間で日米国交調整に関する話し合いを始めました。
そして彼らは一つの試案を作成します。
これを日米でそれぞれ検討しましたが、昭和16(1941)年4月14日、野村・ハル会談において初めてこの諒解試案が外交レベルの話題として取り上げられました。
弔電の歴史は古く、太平洋戦争時代からすでに通信技術は発達していました。
さすがに弔電 ネットはこの時代にはありませんでしたが・・・。
日本は、南部仏印進駐により問題を打開しようとしました。
昭和16年7月2日の御前会議で、「情勢の推移に伴ふ帝国国策要綱」が決定されました。
「仏印及ビ泰二対スル諸方策ヲ完遂シ以テ南方進出ノ態勢ヲ強化ス、帝国ハ本号目的達成ノ為メ、対英米戦ヲ辞セス」
・・・という方針が明らかにされました。
日本はフランスに対して南部仏印に日本軍を入れることを要求し、28日、日本軍は南部仏印に上陸をはじめます。
アメリカは25日、在米日本資産凍結令でこれに応え、イギリス、オランダ領東インド(マレー半島及びニューギニアのうちのオランダ領)もこれに続きました。
8月1日、アメリカは石油禁輸をもって更に追い打ちをかけたのです。
弔電を送ることができる電報。
それを申し込むことができるネット。
そんな便利な弔電 ネットの元祖、電信の歴史です。
昭和20年8月15日、第二次世界大戦の終結により、電信電話事業は再び文化の先駆としての活動が開始されました。
しかしながら、再起するには通信施設の受けた打撃は余りにも大きく、敗戦の事実を前に底知れぬ虚脱感におそわれていた全従業員を、呆然自失せしむるに十分なものがありました。
終戦時において、当局に残された回線はわずか380回線、1日の電報取扱通数は13万通(これは前年に比較して約5割の減少)というさんさんたるものでした。
回線の減少は敗戦による領土の喪失が一部の理由をなしていますが、大部分は戦災によるものです。
しかしながら、かすかながらも当局に一条の光明を与えたものは、局舎の健在でした。
しかもこのことはひとり当局にとどまらず、電信事業再建に最大の幸運であったといわねばなりません。
再建の第一歩は、連合軍の要請に基く通信の確保に始まりました。
20年8月23日、連合軍の日本進駐に伴う東京・厚木線の新設を初めとして、以後次々と連合軍司令部あるいはキャンプなどへの分室と回線が設置されました。
しかも一方においては、8月22日、戦時特例(電報取扱制限)の一部解除、10月20日、対米無線の開始12月11日、戦時特例の全面解除等と業務は次々に平時体制に切換えられていきました。
しかし、回線・機器の故障あるいは不良、更には要員事情の混迷などが折重って、最悪の事態を現出していきます。
このような事態を収拾するために「東京中電再建協議会」を設置(昭和20年12月4日)し、事態収拾に対応したのですが、当時の逼迫した情勢下にあっては、予期した成果を得るに至らなかったばかりでなく、更に苛酷な事態を招来していきます。
21年6月18日には、"業務運行難救済に関する件"として、職員に協力を促す通達が出されています。
弔電 ネットなどを送る際に利用する便利な電報。
今回も、そんな電信の歴史です。
日本民主化のためには、封建色の濃厚な各種法令を全面的に改正さるべきとする連合軍総司部の指示により、憲法をはじめ各種法令を根本的に改めことになりました。
電信電話法令についても、この例外ではありませんでした。
早くも昭和21年、その改正指示を受けているのです。
しかしながら、そのころの電信電話は、敗戦後の混乱から抜け切らず、戦災の応急措置も十分でなく、従業員は生活の重圧にあえぎ、法令の大改正などは全く不可能な状態でした。
ここにおいて当局者は応急措置として、通信検閲その他新憲法に抵触する部分についてのみ改正し、根本的改正は後日において行うことに方針を決定。
総司令部当局と折衝にあたったのですが、これは一蹴され、早期全面改正を更に強く要請されたのです。
その後、関係当局者闇において再三再四、法案の検討を繰り返し、総司令部の意向も打診したのですが、両者の考え方に著しいへだたりがあって、容易に結論に達することができません。
更にその後も幾多の迂余曲折を経て、実際に根本的改正が行われるに至ったのは、公社移行後の昭和28年7月、有線電気通信法・公衆電気通信法及び同上施行令公布によってでした。
この2法律の制定によって電信法・無線電信法・電信電話線建設条例等の旧法令は、当然に廃止されました。
しかし、またこれらの法律に基いて制定されていた電話規則・電報規則等の改正を促し、新たに電信電話営業規則の誕生(昭和28年8月)をみるに至ったのです。
電報や弔電 ネット。
わたしたちの生活に電信は欠かせないものになっています。
そんな電信の歴史です。
電気通信省が設置されたのは、昭和24年6月1日です。
その目的もつまるところ、課題の解決を促進することにありました。
更に27年に至り、官営による歴史の幕を閉じ、公共企業体経営への移行をみるに至ります。
これで、電信電話の飛躍的伸展は大幅に上がったのです。
このことは28年、第一次電信電話拡充5力年計画に次いで、33年度から始められた第二次5力年計画へと引き継がれ、今日に至っていることが明確に示しています。
一方、電報利用上については、25年、朝鮮動乱の勃発に伴う経済界の好転が、著しい好影響をもたらしました。
つまり、20年度(終戦時)における国内電報取扱総数、わずか2億1900万通という衰退を示したものが、25年度において、2億4400万通。
更に翌26年度においては、終戦時の7割強にあたる、3億6400万通の飛躍的増高を示しました。
29年度以降、緊縮財政などを反映し、漸減傾向から横ばい状態を示し今日に至っていますが、しかしサービスの質的向上は、戦前の水準を遥かに凌駕していることはいうまでもありません。
いまでは、弔電 ネットから簡単に申し込むことができます。
そんな便利な電報ですが、その歴史はどんなものだったのでしょうか。
戦災施設の復旧対策は、昭和21年以降、工費総額33億5000万円をもってする3力年計画策定によって始められました。
しかし、折からのインフレ経済事情による曲折を経て、初年度工費は17億3000万円を決定実施。
ところが、翌22年度にはインフレの激化に伴い、早くも計画工程削減を余儀なくされ、5力年計画に改定するに至りました。
この計画の目標を電信についてみると、25年度までに一応戦災復旧を終了し、かつ戦前水準と同程度のサービスを提供するための基礎を完成することにありました。
結果において当初の目標に達したことは、当時の不安な社会情勢下において、全従業員がいかに復旧対策へ精魂を傾けたかを裏付けています。
しかしながら、日本の電信電話は、先進諸国の水準に比べ、数十年の遅れをとっており、更に強力な拡張改良は必須の課題でした。
しかも当時、一応戦災復旧の終了をみてはいますが、サービスは決して十分といいきれるものではありませんでした。
従って、電信電話のサービス改善に関する社会的要請は、頗るし烈なものがあったのです。
通夜というのは本来、遺族・親族やとくに故人と親しかった人だけで、遺体を守りながら一夜、故人を偲ぶ内輪の行事でしたが、最近はその性格も変わってきました。
いまでは通夜は、儀式化し、多くの関係者が改まって参列する傾向になっています。
通夜の儀式は読経にはじまり、遺族・親族・近親者に続いて一般弔問客の焼香が行われます。
そして弔電や弔電 ネットの紹介。
これらの儀式の終わったあと、遺族側のお礼の挨拶に続いて、通夜ぶるまいといって、別室で簡単な酒肴をもてなすのが一般的なしきたりとなっています。
挨拶をするのはおもに喪主ですが、挨拶はつぎのような内容の型どおりものでよいのです。
1．多忙の中を、また遠路を、故人の通夜に参列してくださったことへのお礼。
2．生前の厚誼や、療養中のお見舞いに対するお礼。
3．死去までの通過。
これは、ごく簡単でいいし、省略してもいいのです。
4．ささやかですが別室に酒肴を用意したので、故人を偲びつつ召し上がっていただきたい旨。
長く話す必要はありません。
感謝の気持ちを十分表わせば、それでたります。
悲しみや愚痴を言葉にするのはやめます。
ネットなどで例文が出ているので、調べておくのもいいでしょう。
通夜から葬儀・告別式までに、いわゆる遺族側として、集まってくださった人たちの前で話をしなければならないのは、主として、次の場合です。
1）通夜の儀式、弔電や弔電 ネット紹介のあと親族代表(主として喪主)の挨拶。
2）とくに葬儀委員長を立てた場合は葬儀・告別式で葬儀委員長の挨拶。
3）告別式終了後、出棺まえに親族代表(主として喪主)の挨拶。
4）精進落としで遺族代表の挨拶。
以上が流れです。
もっと詳しいことが知りたい場合は、ネットで調べてみてください。
