弔電とネットの歴史を知る
いまでは、弔電を送る際にもネットから簡単に申し込むことができます。
そんな便利な電報ですが、その歴史はどんなものだったのでしょうか。
戦災施設の復旧対策は、昭和21年以降、工費総額33億5000万円をもってする3力年計画策定によって始められました。
しかし、折からのインフレ経済事情による曲折を経て、初年度工費は17億3000万円を決定実施。
ところが、翌22年度にはインフレの激化に伴い、早くも計画工程削減を余儀なくされ、5力年計画に改定するに至りました。
この計画の目標を電信についてみると、25年度までに一応戦災復旧を終了し、かつ戦前水準と同程度のサービスを提供するための基礎を完成することにありました。
結果において当初の目標に達したことは、当時の不安な社会情勢下において、全従業員がいかに復旧対策へ精魂を傾けたかを裏付けています。
しかしながら、日本の電信電話は、先進諸国の水準に比べ、数十年の遅れをとっており、更に強力な拡張改良は必須の課題でした。
しかも当時、一応戦災復旧の終了をみてはいますが、サービスは決して十分といいきれるものではありませんでした。
従って、電信電話のサービス改善に関する社会的要請は、頗るし烈なものがあったのです。